門前町 (名古屋市)
名古屋市中区の地名
門前町（もんぜんちょう）は、愛知県名古屋市中区の地名。丁番を持たない単独町名である。住居表示実施済[WEB 5]。
門前町 | |
|---|---|
.jpg) 本願寺名古屋別院 | |
  門前町 門前町の位置  門前町 門前町 (名古屋市) | |
| 北緯35度9分24.9秒 東経136度54分1.5秒 / 北緯35.156917度 東経136.900417度 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 愛知県 |
| 市町村 |
 名古屋市 |
| 区 |
 中区 |
| 町名制定[1] | 1878年（明治11年）12月20日 |
| 面積 | |
| • 合計 | 0.06933902 km2 |
| 人口 | |
| • 合計 | 1,008人 |
| • 密度 | 15,000人/km2 |
| 等時帯 | UTC+9 (日本標準時) |
| 郵便番号 |
460-0018[WEB 3] |
| 市外局番 | 052 (名古屋MA)[WEB 4] |
| ナンバープレート | 名古屋 |
地理
編集名古屋市中区南部に位置する[2]。東は上前津一丁目、西は松原一丁目、南は橘一丁目、北は大須二丁目・大須三丁目に接する[2]。
歴史
編集江戸時代の門前町は名古屋城から熱田を結ぶ南北のメインストリートである本町筋に位置し、天道町筋から金塚町までの八町半をその範囲としていた[3]。北は末広町、東は裏門前町、南は橘町に接した[3]。日置村の松原に過ぎなかったが、1664年（寛文4年）に至って、尾張藩の払い下げ材により町家が開発されたことに始まる[4]。享保年間には公許の遊郭が設けられたことにより大いに栄えた[4]。昭和後期に至って行われた住居表示の実施により、その範囲を大きく変え、前述のように南へ移動した。
町名の由来
編集多数の寺院が所在することによる[3]。
沿革
編集- 明治5年 - 上日置町に一部が編入される[5]。
- 1878年（明治11年）12月20日 - 名古屋区成立に伴い、同区門前町となる[1]。
- 1889年（明治22年）10月1日 - 名古屋市成立に伴い、同市門前町となる[1]。
- 1908年（明治41年）4月1日 - 中区成立に伴い、同区門前町となる[5]。
- 1913年（大正2年）1月 - 福徳生命保険株式会社が名古屋支部を設置する[6]。
- 1936年（昭和11年）1月1日 - 一部が岩井通に編入される[5]。
- 1938年（昭和13年）11月1日 - 一部が矢場町に編入される[5]。
- 1944年（昭和19年）5月15日 - 裏門前町の一部を編入する[1]。
- 1966年（昭和41年）3月30日 - 住居表示実施に伴い、1丁目の一部が栄三丁目に編入される[5]。
- 1969年（昭和44年）10月21日 - 住居表示実施に伴い、1丁目〜5丁目が大須二丁目および大須三丁目に、6丁目の一部が大須三丁目に編入される[5]。
- 1974年（昭和49年）5月11日 - 住居表示実施に伴い、6丁目が上前津一丁目および門前町、7・8丁目が門前町、8丁目が橘一丁目に編入される[5]。また、岩井通・裏門前町・金沢町・東橘町・前塚町の各一部を編入する[1]。
世帯数と人口
編集2019年（平成31年）2月1日現在の世帯数と人口は以下の通りである[WEB 2]。
| 丁目 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 門前町 | 615世帯 | 1,008人 |
人口の変遷
編集国勢調査による人口の推移
| 1995年（平成7年） | 822人 | [WEB 6] | |
| 2000年（平成12年） | 823人 | [WEB 7] | |
| 2005年（平成17年） | 850人 | [WEB 8] | |
| 2010年（平成22年） | 956人 | [WEB 9] | |
| 2015年（平成27年） | 1,001人 | [WEB 10] |
学区
編集市立小・中学校に通う場合、学校等は以下の通りとなる[WEB 11]。また、公立高等学校に通う場合の学区は以下の通りとなる[WEB 12]。なお、小学校は学校選択制度を導入しておらず、番毎で各学校に指定されている。
| 小学校 | 中学校 | 高等学校 |
|---|---|---|
| 名古屋市立松原小学校 名古屋市立橘小学校 |
名古屋市立伊勢山中学校 | 尾張学区 |
施設
編集
-
名古屋スポーツセンター -
C-Cube本社
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その他
編集日本郵便
編集脚注
編集WEB
編集- ^ “愛知県名古屋市中区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2017年3月19日閲覧。
- ^ a b “町・丁目(大字)別、年齢(10歳階級)別公簿人口(全市・区別)”. 名古屋市 (2019年2月20日). 2019年2月20日閲覧。
- ^ a b “郵便番号”. 日本郵便. 2019年2月10日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年1月6日閲覧。
- ^ 名古屋市役所市民経済局地域振興部住民課町名表示係 (2015年10月21日). “中区の町名一覧”. 名古屋市. 2017年3月19日閲覧。
- ^ 総務省統計局 (2014年3月28日). “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等” (CSV). 2019年4月27日閲覧。
- ^ 総務省統計局 (2014年5月30日). “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等” (CSV). 2019年4月27日閲覧。
- ^ 総務省統計局 (2014年6月27日). “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等” (CSV). 2019年4月27日閲覧。
- ^ 総務省統計局 (2012年1月20日). “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等” (CSV). 2019年4月27日閲覧。
- ^ 総務省統計局 (2017年1月27日). “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等” (CSV). 2019年4月27日閲覧。
- ^ “市立小・中学校の通学区域一覧”. 名古屋市 (2018年11月10日). 2019年1月14日閲覧。
- ^ “平成29年度以降の愛知県公立高等学校（全日制課程）入学者選抜における通学区域並びに群及びグループ分け案について”. 愛知県教育委員会 (2015年2月16日). 2019年1月14日閲覧。
- ^ 郵便番号簿 平成29年度版 - 日本郵便. 2019年02月26日閲覧 (PDF)
書籍
編集参考文献
編集関連項目
編集外部リンク
編集
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